母子手帳の発行はいつからできる?早すぎるともらえないの?

妊娠したら発行される母子手帳。

母子手帳は、妊娠してから子どもが6歳になるまで記入していくもので、

  • 妊娠の経過や子どもの発達の様子
  • 予防接種の摂取状況
などなどを記録していく、とっても大切な手帳です。

そんな風にとっても大切な母子手帳ですが、いつ発行されるのでしょうか?

母子手帳の交付は、受診している産婦人科で「母子手帳をもらってきてください」と指示されることが多いです。

そして交付の指示の時期は、病院や担当医によって異なります。

妊娠検査薬で陽性反応が出たら、産婦人科を受診しますよね。

その時の妊娠週数によってはすぐに交付の指示が出るかもしれませんし、赤ちゃんの心拍を2回確認してから指示されることもあります。

でも、なぜすぐに母子手帳は交付されないのでしょうか?

妊娠検査薬で陽性反応が出たとしても、妊娠初期は流産のリスクが高いです。

妊娠12週未満の早期流産の発生率は約13%で、「妊婦の7~8人に1人が早期流産」という、決して低くはない割合です。

また高齢になるにつれ、さらにその確率は高まります。

妊娠してすぐではなく「お腹の赤ちゃんがある程度育って、少しでも流産のリスクが軽減してから母子手帳をもらいに行った方がよい」と考える病院が多いからだそうです。

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母子手帳いつどこでもらえるの!?場所や必要書類を知っておけば簡単に!

母子手帳は、お住いの自治体で発行されます。

市区町村の役所や出張所、保健センターでも発行してもらえることもあります。

窓口に出向いて、母子手帳を発行してほしい旨を伝えるとよいでしょう。

その際に必要な書類は、以下の通りです。

  • 妊娠届出書
  • マイナンバーまたは個人番号通知カード
  • 印鑑
  • 本人確認書類
  • 委任状(代理人の場合)
  • 代理人の本人確認書類
妊娠届出書は、受診している病院でもらう場合とその場で自分で記入する場合があるそうです。

また、マイナンバーや個人番号通知カード、印鑑は必要ない自治体もあります。

基本的には妊婦本人が母子手帳をもらいに行きますが、体調が悪く自分で母子手帳をもらいに行けない場合は、家族が代わりに行くこともできます。

その場合、委任状や代理人の本人確認書類が必要なところもあります。

いずれにしても、お住いの自治体のHPで必要書類を確認してみてくださいね。


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母子手帳の交付手続きに必要なものは?スムーズに進める方法は?

母子手帳の交付手続きに必要なものは上記した通りです。

ただ、交付場所が市区町村の役所や出張所などなので、開庁時間を注意しなければなりません。

平日は仕事が忙しく休日しかもらいに行けない方は、土日でも手続きができることがあります。

休日手続きができるチャンスが、毎月1,2回程度の自治体が多いので、開催日時を確認してみてくださいね。

母子手帳が交付されるとき、もらうものは母子手帳だけではありません。

妊婦健診に使用する「妊婦健康診査受診票」も一緒に交付されます。

この受診票を使うことで、その後の妊婦健診のときに公費補助を受けることができます。

公費補助が受けられないと、妊婦健診が実費になるので、費用がかなり高額になってきます。

このときには他にも

  • 自治体の子育て支援の案内
  • マタニティマーク
  • 自治体からのプレゼント
などを一緒にもらうことが多いです。

私の住んでいる自治体では、赤ちゃん用の絵本をもらいました。

思っている以上に大荷物になることもあるので、母子手帳の交付に行くときは、大き目のバッグなどを用意しておくといいですよ。

母子手帳の発行はいつ?のまとめ

母子手帳は、妊娠中だけでなく子どもが小学校に入学してからも使う大切な手帳です。

妊娠がわかってからすぐもらえるものではありませんが、交付の指示を受けたら、なるべく早くもらいに行けるようにしましょうね。

最後まで読んでいただき、ありがとうございました。

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