古くなったモバイルバッテリー、どうやって捨てればいいんだろう？と頭を抱えていませんか？「普通ゴミに出せない」とはわかっていても、じゃあどうすればいいのか、調べてみたら情報が多すぎてよくわからない…そんなモヤモヤ、ありますよね。
特に、「店舗に持ち込む時間がない」「近くに回収ボックスがない」という方にとって、郵送で処分できたらどれだけラクかと思うはずです。
この記事では、モバイルバッテリーを郵送で処分する方法を、手順や注意点も含めてまるごと解説します。
読み終えるころには「あ、これならできそう」と思えるはずですよ。
モバイルバッテリーは郵送で処分できます。ただし条件あり
安心してください。
モバイルバッテリーは郵送で処分することが可能です。
ただし、「どこにでも送っていいか」というとそうではなく、メーカーや特定のサービスへ送付する形が基本になります。
また、モバイルバッテリーには発火の危険性があるため、郵送する際にはいくつかの安全対策が必要です。
「なんかむずかしそう…」と感じるかもしれませんが、やることはシンプルです。
順番に説明していきますね。
そもそもなぜ普通のゴミに捨てられないの？
郵送での処分方法を知る前に、なぜモバイルバッテリーが特別な処分が必要なのかを知っておくと、注意点の意味がよく理解できます。
モバイルバッテリーの多くはリチウムイオン電池を内蔵しています。
この電池は、物理的な衝撃や圧力を受けると発熱・発火することがあるため、通常の不燃ごみとして処分することが禁止されています。
実際、ごみ収集車の中でモバイルバッテリーが発火する事故が各地で起きており、ごみ処理施設が停止してしまったケースもあるとされています。
小さい見た目からは想像しにくいですが、それだけエネルギーを蓄えているものなんですね。
郵送でも危険じゃないの？
「郵送しても大丈夫なの？」と思うのは自然な疑問ですよね。
リチウムイオン電池を内蔵したモバイルバッテリーは、航空輸送が制限されています。
そのため、国内郵送であっても沖縄や離島など、通常は飛行機で運ぶ地域への配送は、陸路や船便に切り替えられ、1〜4日ほど遅れることがあります。
ただし、陸路での輸送は可能なので、本州など地続きの地域であれば通常通り届くことがほとんどです。
また、後述する安全対策をきちんと行えば、郵便局や宅配会社から送ること自体は問題ありません。
モバイルバッテリーを郵送で処分する3つの方法
では実際にどのような方法があるのか、具体的に見ていきましょう。
方法①：メーカーの郵送回収サービスを使う
もっとも確実でわかりやすいのが、お持ちのモバイルバッテリーのメーカーが独自に提供している郵送回収サービスを利用する方法です。
たとえばAnker（アンカー）は、自社製品のモバイルバッテリーやポータブル電源の郵送回収を実施しています。
保証期間が切れたものや、故障・破損品も対象となるのが嬉しいポイントです。
回収自体は無料ですが、送料は自己負担の元払いになります。
品名欄に「リチウムイオン電池」と記載して送付するのがルールです。
また、HIDISC（株式会社磁気研究所）も自社製品の郵送回収サービスを設けており、同様に緩衝材で包んで送付できます。
2026年4月の法改正により、年間1,000台以上のモバイルバッテリーを生産・輸入するメーカーには回収義務が生じることになったとされており、今後このようなメーカー回収サービスはさらに広がっていく可能性があります。
まずはお持ちのバッテリーのメーカー公式サイトで「回収サービス」「処分方法」を検索してみましょう。
実際にAnkerのモバイルバッテリーを郵送で処分してみたことがあります。
公式サイトから送付先住所を確認して、ヤマト運輸で元払い発送しました。
600円ほどの送料で済み、梱包も緩衝材とダンボールで済んだので思ったよりかんたんでした。
方法②：宅配便や定形外郵便でメーカーへ送付する
メーカーが郵送回収に対応していることが確認できたら、一般的な宅配便や郵便を使って送ることができます。
使える主な手段は次のとおりです。
- ヤマト運輸の宅急便：品名欄に「モバイルバッテリー」と具体的に記載することで発送可能
- 日本郵便のゆうパック・定形外郵便：品名に「モバイルバッテリー（リチウムイオン電池あり）」と明記して送付できる
- レターパックプラス：追跡サービス付きで、小さめのバッテリーなら利用可能
追跡できる安心感を求めるならレターパックプラスや宅急便コンパクトを選ぶとよいでしょう。
ただし、着払いは基本的に受け付けていないメーカーが多いので、必ず元払いで送付してください。
方法③：家電量販店などのJBRC回収ボックスに持ち込む（郵送の補完として）
郵送が難しい場合や送料を節約したい場合の選択肢として、JBRC（一般社団法人）の協力店に設置されている回収ボックスへの持ち込みがあります。
ヤマダ電機やケーズデンキ、イオン、ホームセンターなど全国2万店以上が対応しているとされており、無料で処分できます。
「郵送で送ろうとしたけどメーカーの対応サービスがなかった」という場合には、こちらが現実的な次の手段になります。
私は近くのホームセンター（コーナン）に回収ボックスがあることをJBRCのサイトで確認しました。
棚のわかりにくい場所にありましたが、店員さんに聞いたらすぐに案内してもらえました。
郵送前に必ずやるべき「安全対策」3ステップ
モバイルバッテリーを郵送で処分するときは、安全に送るための準備が欠かせません。
難しくはないので、一つずつ確認していきましょう。
ステップ1：端子部分を絶縁する
まず、USB端子など金属が露出している部分をビニールテープ（なければセロハンテープでも可）で覆って絶縁処理します。
端子が他の金属に触れるとショートして発火する恐れがあるため、この手順はとても大切です。
テープが剥がれないよう、端まで少し巻き込むようにしてしっかり貼ると安心です。
ステップ2：緩衝材でしっかり梱包する
バッテリーの外側をプチプチ（気泡緩衝材）や丸めた新聞紙で包み、ダンボール箱に入れます。
輸送中に動き回らないよう、隙間には緩衝材を詰めておきましょう。
封筒では衝撃に弱いため、できるだけダンボール箱を使うのがおすすめです。
ステップ3：品名を正しく記載する
送り状（伝票）の品名欄に「モバイルバッテリー（リチウムイオン電池あり）」と明確に書きましょう。
これを書かずに送ってしまうと、航空便に回されてしまう可能性があり、配達の遅延や検査で止められてしまうことがあります。（「スマホケース一緒に送ったら品名書き忘れてもう一回梱包し直した」とならないよう…）
こんなバッテリーは郵送NG！注意が必要な3つのケース
どんなモバイルバッテリーでも郵送できるわけではありません。
次のような状態のバッテリーは、郵送ではなく別の方法での対応が必要です。
①膨張・変形しているバッテリー
バッテリーが膨らんでいたり、変形している場合は内部で異常が起きているサインです。
多くのメーカー回収サービスや宅配業者では、膨張したバッテリーの郵送を断るケースがあります。
この場合は、お住まいの自治体の窓口（リサイクルプラザや清掃事務所）に直接相談するのが最も確実な方法です。
「膨張したモバイルバッテリーを処分したい」と伝えれば、持ち込み方法を案内してもらえます。
②メーカーが不明・JBRC非加盟のバッテリー
安価な輸入品や、メーカー名が読み取れないバッテリーの場合、JBRCの回収ボックスは利用できません。
また、メーカー独自の回収サービスも存在しないケースがほとんどです。
こういった場合は自治体に相談する、または不用品回収業者に他の不用品と一緒に回収を依頼するのが現実的な選択肢になります。
③国際郵便での海外への発送
日本国内への郵送は可能ですが、海外への郵送は別の話です。
モバイルバッテリーはリチウムイオン電池の単体として扱われるため、国際郵便（EMS・航空便・船便など）での発送はすべて禁止されているとされています。
海外への発送は絶対に行わないようにしましょう。
まとめ：モバイルバッテリーを郵送で処分する方法と注意点
モバイルバッテリーを郵送で処分する方法についてまとめると、次のようになります。
- メーカーの郵送回収サービスを使う（Ankerなどが対応）のが最もスムーズ
- 送る際は「絶縁処理→緩衝材梱包→品名の正確な記載」の3ステップが必須
- 元払いで送付し、着払いは使えない場合が多い
- 膨張・変形したバッテリーは郵送が難しいため、自治体に相談を
- JBRCの回収ボックス（家電量販店など）を使えば郵送なしで無料処分もできる
「捨て方がわからなくて引き出しに眠ったまま」というモバイルバッテリー、ありますよね。
そのままにしておくのは実は少し危険な状態でもあります。
膨らんでいなければ落ち着いて対応できますので、ぜひ今回の方法を参考に、まずは手元のバッテリーの状態とメーカーを確認するところから始めてみてください。
「じゃあ、今日ちょっとメーカーのサイトを見てみようかな」と思えたなら、それだけでもう一歩前進です。
難しく考えすぎなくていいんです。
一つずつ確認していけば、きっとスッキリ処分できますよ。
モバイルバッテリーの捨て方には、郵送以外にもいくつかの方法があります。
「自分にぴったりの捨て方をもう少し探してみたいな」という方は、こちらのまとめ記事もぜひ参考にしてみてくださいね。