引っ越しって、心機一転のタイミングでもありながら、手続きだらけで本当に大変ですよね。
新しい部屋の鍵を受け取って、家具の配置に悩みつつ、ガスや電気の開通に立ち会って、役所へ転入届も出して……。
そのなかでつい忘れてしまいがちなのが、銀行の通帳に登録されている住所の変更です。
「まぁ使うときに変えればいいかな」と思って後回しにしていたら、
「キャッシュカードの再発行ができなかったり」
「大事なお知らせが旧住所に送られてしまったり」
と、思わぬところで支障が出ることがあります。
わたしもかつて、免許証の住所変更を忘れていて、窓口で手続きが止まってしまったことがありました。
そのとき「住所って、ちゃんと合わせておかないとダメなんだ」と、身をもって学びました。
最近はマイナンバー制度の導入で、本人確認がより厳格になってきています。
だからこそ、住所が一致していることは手続きのスムーズさや安全性を守るうえでも非常に大切なんです。
このページでは、通帳の住所変更に必要な書類や住民票の扱い、銀行ごとの違いまで、やさしくわかりやすくまとめました。
これから引っ越す予定の人にも、うっかり忘れていた人にも、きっと役立つはずです。
通帳の住所変更に住民票は必要？本人確認書類としての役割とは
住民票が必要になるケースとは？
銀行で通帳の住所変更をする際には、まず「本人確認」が大前提となります。
これは口座の不正利用やなりすましを防ぐために欠かせないステップで、どの銀行でも非常に重視されている部分です。
基本的には、運転免許証やマイナンバーカードなど、顔写真付きで現住所が記載されている身分証があれば問題なく手続きが進みます。
ただ、実際には「引っ越したばかりで身分証の住所がまだ更新されていない」というケースがとても多いのです。
わたし自身も、引っ越し後に免許証の裏面にある住所変更欄を記入し忘れていて、銀行の窓口で手続きが止まってしまった経験があります。
こうしたときに「今の住所に本当に住んでいるのかどうか」を証明するために求められるのが、住民票です。
住民票は、地方自治体が正式に発行する公的書類で、現在の住所が記載されています。
その信頼性の高さから、銀行側としても「追加の本人確認資料」として有効に扱っているのです。
たとえば、免許証に旧住所しか書かれていない場合や、保険証に住所記載がなく確認がとれない場合でも、住民票を添えることで現住所が証明され、手続きがスムーズに進められることがほとんどです。
特に引っ越し直後は身分証と現住所が一致していないことが多いため、住民票を用意しておくことで「その場でやり直し」や「再訪」が不要になる可能性が高まります。
また、マイナンバーカードの住所変更も即時反映されないことがあり、自治体によってはデータ更新に時間がかかるケースもあります。
そのため、引っ越し後しばらくの間は、住民票を補助書類として携帯しておくと安心です。
コンビニ交付やマイナポータル経由の取得も便利なので、時間が限られている方にも取り入れやすい手段となっています。
住民票の有効性は「役所が発行している正式な証明書」という点に加え、記載情報の正確性や発行日が明記されていることにもあります。
現住所に住んでいる証明としてだけでなく、状況によっては氏名変更や世帯主変更の確認にも使われることがあるため、「銀行側がその書類で何を確認したいのか」を意識して選ぶことが大切です。
こうした背景から、もし引っ越し後に住所変更をする予定があるなら、「念のため住民票も取っておこう」と先に準備しておくことで、時間的にも精神的にもゆとりを持った手続きができるはずです。
本人確認書類としての住民票の有効性
住民票が本人確認書類として使えるのは、あくまでも「発行から6ヶ月以内」のものに限られます。
これは銀行各社の共通ルールとして広く導入されており、古い住民票は情報が更新されていない可能性があるため、受付が拒否されることもあります。
また、注意したいのが「マイナンバーの記載の有無」です。
住民票には「マイナンバー記載あり」と「記載なし」が選べるのですが、銀行手続きでは多くの場合「記載なし」のものが求められます。
マイナンバーは個人情報の中でも特に取り扱いが慎重に定められている情報なので、金融機関側でも「不要な情報は預からない」という方針をとっていることが多いのです。
もしマイナンバーが記載された住民票を出してしまうと、「これは受け取れません」と言われてしまうこともありえます。
わたしも一度、記載ありの住民票を持参してしまい、再度発行し直すことになった苦い経験があります。
だからこそ、住民票を取得するときには「銀行で使いたいのですが、マイナンバーなしでお願いします」と窓口でしっかり伝えるようにすると安心です。
もうひとつ重要なのが、「原本であること」。
多くの銀行では、コピーの住民票は本人確認資料として受け付けていません。
これは「偽造防止」や「情報の正確性」を守るためで、特に郵送での手続きや代理人手続きの場合には、原本提出が原則とされることが多いです。
原本を紛失すると再取得が必要になるため、郵送や提出の際にはしっかりコピーをとって控えを残しておくこともおすすめです。
なお、住民票は役所の窓口のほか、マイナンバーカードがあればコンビニでも発行できます。
セブンイレブンやローソンなどのマルチコピー機から「住民票の写し」を発行できるので、平日忙しい方や時間がない方でも早朝や夜間に手続きを済ませることができます。
必要なものはマイナンバーカードと、あらかじめ設定した暗証番号の入力だけ。
わたしはこの方法で、夜9時に住民票を手に入れたことがあります。
このように、住民票はとても便利で信頼性も高い書類ですが、その使い方や取得方法には細かい注意点があるため、使う前にしっかり確認することが大切です。
せっかく時間を割いて取得したのに使えなかった……
そんなことにならないよう、取得時の設定や発行日、原本かどうかなどを事前にチェックしておきましょう。
住民票以外に使える本人確認書類一覧
銀行の住所変更手続きで使える本人確認書類には、実はいくつかの選択肢があります。
ただし、どれも「今住んでいる住所がきちんと記載されているかどうか」が非常に重要なポイントなんです。
まず、多くの人が最初に思い浮かべるのは「運転免許証」だと思います。
顔写真がついていて信頼性も高く、本人確認書類としての役割が広く認められているので、現住所が裏面に反映されていれば、これ1枚で問題なく手続きが進むケースがほとんどです。
ただ、私自身の経験なのですが、引っ越ししたあと、うっかり免許証の裏面の住所変更を忘れていたことがあって、そのまま銀行に持っていってしまったんですね。
そしたら「現住所が確認できないので、このままではお手続きできません」と丁寧に言われてしまい、再来店になってしまいました。
このときに痛感したのが、「本人確認書類＝1枚で完結」ではないということ。
つまり、書類の種類だけでなく、その中身が今の情報とちゃんと一致しているかどうかが重要なんです。
次に有効とされているのが「マイナンバーカード」です。
これも顔写真付きで、表面に現住所が記載されているため、運転免許証と同じように使えます。
ただし、マイナンバーカードも住所変更をしたときに市区町村で更新手続きをしていないと、旧住所のままになっていることがあります。
実際に、引っ越してすぐのタイミングでマイナンバーカードを提示した知人が「まだ新住所が反映されていませんね」と言われて再取得したという話をしていて、「そんなこともあるのか」と驚きました。
また、「健康保険証」も本人確認書類として使える場合があります。
ただし注意したいのが、保険証には住所が印刷されていないことが多く、自分で裏面に手書きで書き込まないといけないという点です。
記載がなかったり、間違って旧住所のままになっていたりすると、そのままでは使えず、別の補助書類を求められる可能性が高いんですね。
それから、もしまだ持っている方がいれば「住民基本台帳カード」も有効期限内であれば使えることがあります。
ただしこれはすでに新規発行が終了していて、所持者も少ないので、現時点ではあまり一般的ではないかもしれません。
外国籍の方であれば、「在留カード」や「特別永住者証明書」などが有効な本人確認書類になります。
こちらも、写真付きで現住所が記載されていれば、多くの銀行で認められています。
ただし銀行によっては、追加で補助書類を求めるケースもありますので、念のため事前に問い合わせておくと安心です。
ここで忘れてはいけないのが、「どの書類でも、現住所が明記されていて、最新情報であること」が前提条件だということ。
もし身分証が旧住所のままの場合は、どんなに有効な書類でもそれ単体では使えず、住民票などの補完書類を添える必要があるのです。
銀行によっては、身分証1点でOKのところもあれば、2点セットや追加書類を求めるところもあります。
とくに窓口での手続きと郵送やネットでの手続きでは、求められる確認レベルに違いがあるため、公式サイトや問い合わせ窓口で最新の情報を確認しておくのがベストです。
わたしが最近住所変更したときも、ネットバンクでは「免許証とマイナンバーカードのうちどちらか1つでOK」と書いてあったので、念のため両方を写真で送れるようにしておきました。
結局1枚で済みましたが、もし不備があったときにもすぐ対応できるよう準備しておいたおかげで、気持ちに余裕がありました。
どの書類が使えるかを調べるのも大切ですが、それ以上に「いま提示しようとしている書類に、最新の正しい住所が書かれているかどうか」を確認することが、スムーズな手続きの第一歩になると感じています。
通帳の住所変更はどうする？基本の手続き方法と書類まとめ
窓口・郵送・ネットでの手続きの違い
通帳の住所変更と聞くと、なんだか面倒な手続きが待っていそうで、つい後回しにしてしまいがちですよね。
でも実際にやってみると、想像していたよりもシンプルに進められる方法も多くて「もっと早くやっておけばよかった」と思う方も少なくないんです。
一般的に、銀行での住所変更手続きには3つの方法があります。
ひとつめは窓口での手続き、ふたつめは郵送による手続き、そして最近増えてきているのがネットを使ったオンライン手続きです。
まず、昔ながらの方法ともいえる「窓口対応」は、書類の提出や記入漏れをその場で確認してもらえるという安心感が大きなメリットです。
わたしも一度、免許証の裏面に新住所を記載するのを忘れていたときに窓口で指摘され、住民票の提出で代用できたことがありました。
あのとき、すぐに代替案を提案してくれた行員さんに本当に助けられました。
ただし、窓口は平日の昼間しか開いていない店舗も多く、仕事や育児で忙しい人にはなかなか足を運びづらいこともあります。
特に地方では、近くに支店がないという人もいますよね。
郵送での住所変更手続きが便利
そんなときに便利なのが「郵送での住所変更手続き」です。
銀行によっては、電話やインターネットで申請すると、専用の変更届が送られてきて、自宅で必要事項を記入して返送するだけで手続きができるようになっています。
わたしの知人は育児中でなかなか外出できなかったときに、この方法を使って問題なく手続きを済ませられたそうです。
ただし、郵送はやり取りに数日から1週間ほどかかることがあるため、急ぎの対応が必要なときには少し不向きかもしれません。
返信用封筒の準備や本人確認書類の原本またはコピーの添付など、手順をしっかり確認することも大切です。
そしてもうひとつ、最近特に利用者が増えているのが「インターネット（ネットバンキング）」を利用した手続きです。
スマホやパソコンから、自宅にいながら24時間いつでも申請ができるため、忙しい現代人にとってはとても心強い選択肢です。
銀行によっては専用アプリ内に「住所変更」メニューが用意されていて、案内に沿って操作するだけで完結する仕組みもあります。
マイページで本人確認書類を撮影してアップロードする形式も多く、わざわざ郵送したり、窓口に行ったりする手間がかかりません。
ただし、ネット手続きでも本人確認はしっかり行われますので、書類の不備があると再提出を求められたり、電話確認が入ったりすることもあります。
特に、免許証などの住所が旧住所のままだった場合には、追加書類として住民票の提出が必要になるケースが多いです。
ネットや郵送で手続きをする場合は、即日対応というわけにはいかないことが多いので、引っ越しが決まった段階でできるだけ早めに動いておくと安心です。
住所変更って、いざというときに「まだだった！」と気づいて焦ることが多いので、先回りして手続きを終えておくと、心にも余裕が生まれますよ。
変更に必要な書類とその入手方法
住所変更の際に必要となる書類は、銀行によって多少の違いはあるものの、だいたい共通しています。
わたしの体感では、大手銀行でも地方銀行でも、基本的には次の3点が求められることが多いです。
まずひとつめは「現住所が記載された本人確認書類」。
これは、運転免許証やマイナンバーカードが一般的ですが、住所が古いままになっている場合は、住民票を補助書類として添える必要があります。
ふたつめが「銀行印」です。
最近では、印鑑レスで対応している銀行も増えてきましたが、とくに地方銀行や信用金庫ではまだ印鑑を重視しているところも多くあります。
「普段まったく使ってないけど、たしかこの引き出しの奥に……」と探すことにならないよう、前もって場所を確認しておくと安心です。
そしてみっつめが「通帳またはキャッシュカード」です。
これは、口座番号の確認や本人照合のために必要になるケースがあります。
たとえばネットバンキングで手続きをする場合にも、口座番号や暗証番号の入力を求められることがありますので、手元に用意しておくとスムーズに進みます。
住民票は市区町村の役所で取得できますが、マイナンバーカードを持っている方であれば、コンビニで発行することも可能です。
わたしは実際、朝7時に最寄りのセブンイレブンで住民票を発行したことがあります。
暗証番号の入力が必要なので、あらかじめ確認しておくことも忘れずに。
もし住所変更に必要な書類に不安がある場合は、事前に銀行の公式サイトで「住所変更に必要なもの一覧」を確認しておくか、コールセンターに問い合わせておくと、当日あたふたせずに済みます。
書類の準備は、ちょっと面倒に感じるかもしれませんが、ここをしっかりしておくと手続きがスムーズに進み、時間や手間を大きく減らすことができます。
結果的に自分を助けることになるんですよね。
変更手続きの所要時間と反映までの流れ
住所変更の手続きにかかる時間は、選ぶ方法によってかなり変わってきます。
まず、窓口での手続きなら、その場で本人確認が済むので、早ければその日のうちに反映されることもあります。
ただし、混雑する時間帯や支店によっては待ち時間が長くなることもあるため、できるだけ午前中や空いている時間を狙うと、余裕を持って手続きできます。
一方、郵送の場合は、銀行から申込用紙が届くまでに数日、返送してからの確認や反映にさらに数日と、トータルで1週間から10日程度かかるケースが一般的です。
途中で書類不備が見つかれば再送となり、さらに日数が伸びてしまうこともあるので、できる限り丁寧に記入しておくことがポイントです。
そして、ネット手続きはスピード感が魅力ではあるものの、即日反映されるわけではありません。
あくまでも「申請がオンラインでできる」というだけで、審査や確認には通常1日から3日ほどかかるケースが多いです。
万が一、アップロードした本人確認書類に不備があった場合には、電話での再確認や、書類の再提出を求められることもあります。
わたしが実際にネットで手続きしたときは、申請から3日後に「手続き完了のお知らせ」がメールで届きました。
思ったより早くて安心しましたが、もし急ぎで必要な場面だったら少し不安だったかもしれません。
だからこそ、住所変更は「必要になったときにやろう」ではなく、「余裕のあるうちに済ませておこう」という意識で動くのがおすすめです。
トラブルが起きてから慌てるよりも、何事もないうちに一歩踏み出しておくほうが、ずっと気持ちがラクになりますよ。
銀行によって違う？各行の住所変更方法をチェック
ゆうちょ銀行：住民票での手続き可否
ゆうちょ銀行での住所変更手続きは、基本的には運転免許証やマイナンバーカードなど、顔写真付きで現住所が記載された本人確認書類を提示する形で行われます。
これは他の銀行と同様で、本人確認をしっかり行うための重要なルールです。
ただ、実際に引っ越ししてすぐのタイミングでは、身分証に新しい住所が反映されていないことって珍しくありませんよね。
私もかつて、うっかり免許証の裏面の記入を忘れていたとき、窓口で「現住所が確認できません」と言われて立ち往生してしまったことがあります。
そんなときに助けになるのが住民票です。
ゆうちょ銀行では、身分証に記載された住所と、実際に住んでいる住所が一致していない場合でも、住民票を補助書類として提出すれば手続きが可能になるケースが多いです。
注意しておきたいのは、住民票の有効期間です。
発行から6か月以内のものに限られ、できればマイナンバーの記載がないものを提出するのがスムーズです。
マイナンバーが載っていると、個人情報保護の観点から受け取りを断られることもあるため、取得時に「マイナンバーなしでお願いします」と伝えるのが安心です。
また、ゆうちょ銀行の窓口では、書類の組み合わせに柔軟に対応してくれることもあり、たとえば保険証と住民票をセットで提出することで認められることもあります。
ただし、窓口や店舗によって対応に差があることも正直あります。
なので、事前に「持っていこうとしている書類で大丈夫かどうか」を電話で確認しておくと、二度手間を防げます。
実際に私が手続きをしたときも、混雑していた窓口で「これで通るのかな……」と内心ドキドキしながら順番を待っていたのですが、きちんと事前に確認していたおかげで、スムーズに対応してもらえました。
住民票というと一見めんどうに感じるかもしれませんが、こうしてきちんと準備しておくことで、ゆうちょ銀行での住所変更は驚くほどスムーズに進むんです。
三菱UFJ・三井住友・みずほなど大手銀行の対応比較
大手銀行では、利用者が多い分だけサービスの柔軟性も進んでいて、それぞれに特徴があります。
まず、三菱UFJ銀行では「三菱UFJダイレクト」というネットバンキングサービスを使えば、スマートフォンやパソコンから住所変更の申請が可能です。
わたしも実際に三菱UFJを使っているのですが、アプリからログインして、「各種手続き」→「住所変更」と進んでいくだけで簡単に申し込むことができました。
画面も見やすく、入力項目も少なめで、スマホ操作に不慣れな方でも安心して使えると思います。
同じように、三井住友銀行でも「SMBCダイレクト」というサービス名でネットバンキングからの住所変更に対応しています。
アプリ内にメニューが用意されていて、日頃からネットで口座残高をチェックしている人にとっては、その延長線上で自然に手続きができるよう設計されています。
いっぽうで、みずほ銀行はやや慎重な対応をとっている印象があります。
インターネットでの手続きも一部では可能ですが、住所変更に関しては基本的に窓口での対応を推奨しているようです。
本人確認を厳格に行う方針のため、「すぐ済ませたい」という方は事前に手続きの流れをしっかり把握しておいたほうがいいかもしれません。
それぞれの銀行の違いはあるものの、共通して言えるのは「本人確認書類の準備が整っていること」が手続き成功のカギだということです。
特に住所変更をする際は、「現住所が正確に記載された本人確認書類」を用意することがとても重要です。
そしてもうひとつ、見落としがちなのが「手続き完了後に通知が届く可能性がある」ということ。
たとえば、登録された新しい住所に確認書類が届く仕組みの銀行もあります。
ポストの表札や名前が旧姓のままになっていたり、他の家族名義だったりすると、届かないリスクもあるため、そこも事前にチェックしておくと完璧です。
銀行はそれぞれ独自のルールがあるからこそ、「前の銀行ではこれでいけたのに」という思い込みが失敗のもとになります。
ちょっとしたことだけど、あらかじめ確認しておくことで、安心して手続きが進められますよ。
ネットバンク（楽天・PayPayなど）の住所変更手続き
ネットバンクの住所変更手続きは、とにかく手軽さが魅力です。
楽天銀行やPayPay銀行のようなネットバンクでは、アプリやパソコンのマイページから住所変更の手続きができるようになっていて、スマホ1台で完結することもあります。
たとえば楽天銀行では、ログイン後の「登録情報の変更」メニューから住所変更を選び、本人確認書類をアップロードするだけで手続きが進みます。
免許証やマイナンバーカードなど、現住所が記載された書類が用意できれば、郵送などの面倒なやり取りは一切不要です。
PayPay銀行でもほぼ同じような流れで、スマホで写真を撮ってアップロードする方式を採用しています。
アプリの使い勝手もシンプルで、「これだけでいいの？」と感じるくらいスムーズに進められます。
ただし、ネットバンクならではの注意点もあります。
たとえば、本人確認書類に記載されている住所が旧住所だったり、健康保険証などで住所記載がない場合は、住民票の提出が求められることがあります。
また、提出した書類に不備があると、確認作業に時間がかかり、手続きが滞ってしまう可能性もあるのです。
さらに、ネットバンクは実店舗を持たないため、手続きのすべてがオンラインか郵送で完結します。
だからこそ、住所変更後に送られてくる書類が新住所にきちんと届くように、ポストの表札や登録名義との一致にも気を配る必要があります。
わたしが以前、ネットバンクで住所変更したときも、手続き自体は数分で終わったのですが、後日届いた確認通知が「表札と名字が違っていたため持ち帰り」になってしまった経験があります。
それ以来、住所変更をする前に必ずポスト周りをチェックするようになりました。
ネットバンクは確かに便利ですが、その便利さを最大限に活かすためには、ちょっとした気配りと準備が欠かせません。
簡単だからこそ、「提出する書類は正確か？」「届く書類は受け取れるか？」という基本に立ち返ることが大切です。
よくある疑問を解決！通帳の住所変更に関するQ＆A
家族名義の通帳でも住所変更できる？
「家族の通帳なんだけど、住所変更って代理でやっていいの？」という声、よく聞きます。
でも結論から言うと、原則として住所変更の手続きは“本人しかできません”。
たとえそれが配偶者であっても、あるいは親や子どもであっても、本人確認が求められるのが銀行という場所なんです。
これはなぜかというと、銀行口座というのは個人の財産そのものだから。
万が一、他人が勝手に手続きをしてしまうと、トラブルの元になる可能性もあるんですね。
わたしもかつて、祖母の通帳のことで手続きをしようとしたとき「委任状が必要です」と言われて、「家族なのにダメなの？」と驚いたことがありました。
でも、後から考えてみれば、それだけ個人の情報をしっかり守ってくれているという証拠でもあるんですよね。
とはいえ、どうしても本人が銀行に行けない事情があるとき、委任状や必要書類が揃っていれば代理人による住所変更も可能なケースがあります。
たとえば、本人の直筆署名がある委任状、代理人の本人確認書類、場合によっては通帳や印鑑も必要になります。
ただし、このあたりは銀行ごとに条件が異なるので、事前に「家族の住所変更を代理でできるか」「どんな書類が必要か」を確認しておくのが確実です。
窓口で断られてしまってから慌てて書類を集めるよりも、先に電話で相談しておくほうが安心感もあります。
「ちょっとしたことだから、代わりにやっておこう」と思っても、それができないのが金融機関の世界。
大切なお金を守るためのルールですから、正しい手順で丁寧に進めていきましょう。
旧住所のままだと何が困る？
これ、意外と見落としがちなんですが、通帳に登録されている住所が古いままというのは、想像以上に“困ること”が多いんです。
まず真っ先に起きがちなのが、キャッシュカードや通帳の再発行手続きがスムーズにいかなくなること。
わたしも以前、キャッシュカードをなくして再発行をお願いした際、旧住所のままだったために確認に手間取り、「その場で完了できません」と言われたことがあります。
そのときはまだ引っ越して1ヶ月程度だったので、「住所変更って、すぐ必要なわけじゃないと思ってた…」と反省しました。
さらに、税金の還付通知や重要な銀行からのお知らせが旧住所に届いてしまうことで、意図せず大事な情報を受け取れないリスクもあるんです。
たとえば住宅ローンの残高証明書や、口座に関する書面が手元に届かず、気づいたら期限が過ぎていた……なんてことになったら、取り返しがつかない場合もあります。
そしてもうひとつ大きいのが、マイナンバー制度が導入された今、本人確認が非常に厳しくなってきていること。
住所が1文字違うだけでも「一致しない」と判断され、手続きが中断されることもあるんですね。
書類の不一致が原因でクレジットカードの審査に落ちたという声も聞いたことがあります。
こう考えると、「まだ使ってないから大丈夫」ではなく、「使う前にきちんと整えておく」ことが、安心への近道だと感じませんか？
住所という情報は、一見地味に見えて、実はお金や手続きに直結している大切なパーツ。
だからこそ、気づいたタイミングで、早めに対応しておくことが、自分自身を守ることにつながるんです。
住所変更を忘れていた場合の対処法
「しまった、変えるの忘れてた！」
そんなときでも大丈夫です。
気づいたときが、ベストなタイミング。
あわてなくても、正しく行動すれば問題はきちんと解決できます。
まずは、現在使っている銀行の窓口やサポートセンターに連絡をして、今の登録住所と必要な手続きについて確認しましょう。
「いまどんな書類が必要か」「どの方法で進めるのが早いか」は、銀行によって異なりますし、担当者に聞けば丁寧に教えてもらえるはずです。
たとえば、本人確認書類が現住所のものに更新されていれば、窓口やネットで簡単に済むこともあります。
もしまだ旧住所のままだったとしても、住民票を添えて提出すればスムーズに進められるケースがほとんどです。
また、「通知が届いていなかったけど、大丈夫かな…？」と不安になることもあると思います。
でも、ほとんどの銀行では、届かなかった書類の再送にも柔軟に対応してくれるので、まずは状況を正直に伝えることが大切です。
大事なのは、「気づいたあとにどう動くか」。
過去のことを悔やむより、これからの安心のためにひとつずつ整えていくことが、未来の自分の味方になります。
そして何より、「わたし、今ちゃんと対応できた」と思えることが、次に起きるかもしれないトラブルからあなた自身を守ってくれますよ。
まとめ
銀行の通帳に登録されている住所って、ふだんあまり気にしない部分かもしれません。
でも実際には、キャッシュカードの再発行や書類の送付、住宅ローンや各種申し込みの審査にも関わってくる、とても重要な情報なんです。
とくに、最近はマイナンバー制度の導入や本人確認の厳格化により、住所の不一致が原因で手続きが止まってしまうケースも増えてきています。
わたし自身も、免許証の裏面を更新し忘れていたことに気づかず、窓口で「現住所が確認できません」と言われてドキッとした経験があります。
そのとき、住民票を提出することで何とか手続きできましたが、「もっと早くやっておけばよかった」と思ったのをよく覚えています。
住所変更は、面倒に感じるかもしれません。
でも、必要な書類さえきちんと揃えておけば、ネットや郵送でも思ったよりスムーズに済ませられます。
逆に放置してしまうと、あとで困ることが出てきて、「なんであのとき変えておかなかったんだろう」と自分を責めることになるかもしれません。
今この記事を読んで「そういえばまだだったかも」と思った方は、今がその第一歩のタイミングです。
引っ越しの余韻がまだ残るうちに、静かに一息ついて、必要な手続きをひとつずつ整えていきましょう。
それが、これからの暮らしの安心をつくっていく、確かな準備になるはずです。